講座一覧

本スクールは、人類社会のサステイナビリティを確保するためのファイナンスのあり方、すなわち「サステイナブル・ファイナンス」について、その背景と目的、理論的基礎、世界の潮流、実務知識等を広く学ぶとともに、そのあるべき将来に関して、参加者自らが問題意識をもって考察する機会を提供します。東京大学や国立環境研究所などアカデミアと実務界から、国内外のサステイナビリティ分野の第一線で活躍する講師陣を招いて、講義を行い、参加者と議論を深めます。
金融界・産業界で実務経験のある中堅人材を主な対象に、自らの業務のみならず企業・金融機関や業界の進むべき方向を、サステイナビリティの視点から見つめ直し高めるための主体的・総合的な「考える力」と「行動する力」を育成することを目標とします。また、本スクールでは、年度を越えて参加者や講師間のネットワーキングをサポートし、日本のサステイナブル・ファイナンスをリードする人々が切磋し合い連携する機会を提供します。

UTokyo Compassの目標（大学と社会をつなぐ双方向社会人リカレント教育の実施）に基づき、2022年度から開始した本スクールは、都市の課題を読み解き、データ活用と新技術の社会実装を通じて課題解決と価値創造を担うスマートシティの実現や都市・地域のDXの担い手の育成を目指す、若手から中堅の社会人を主な対象とした教育プログラムである。
当研究科の教員を中心に関連分野の第一線で活躍する本学教員や学外の実務者等の講師陣による講義と討論、研究室訪問による先端研究の視察、先進事例都市の現地視察、演習課題に対するグループ作業を通じて、現状を俯瞰的に捉えて見直す思考力、スマートシティの関連技術や技術の社会実装に係る専門知識、都市・地域の課題を読み解き、デジタル技術やデータ活用による将来計画を立案する構想力の修得を目指して頂く。

データの解析・分析スキルを身につけると共に、分析結果を効果的に可視化する技術、機械学習の基礎、データベースの扱い方を網羅的に学習。データサイエンティストとして活躍する入口に立つことを目指した講座。

近年、各産業においてAIやデータの活用が進んでおり、様々な場面で大きな成果を上げています。しかしながら、AIやデータの活用を担える人材は圧倒的に不足しており、多くの企業においては人材不足のために、AIやデータの活用が進んでいないことも事実です。こうした状況に鑑み、東大データサイエンススクールでは、AIやデータの活用を本格的に担える人材の育成を目的として、基礎を学ぶ講座からデータサイエンティストを目指す講座まで、さまざまなレベルのデータ活用講座を開設しています。

近年、「従業員を企業が成長するための貴重な資源と捉え、経営的観点から従業員の健康増進を人的資本に対する投資とする積極的な取り組み」である健康経営が注目されています。健康リスクが高まるほど労働生産性の損失は増大します。それに対して健康経営は、従業員の健康に良い影響を及ぼすだけでなく、労働生産性向上につながります。コロナ禍で健康リスクが高まっている現在は、まさに健康経営は喫緊の課題です。しかし、多くの企業は健康経営を目標に掲げているものの、実際には健康経営の実現は進んでいません。そこで、健康経営デザインスクールでは、健康経営の課題を分析し、健康経営実現に向けて方法を提案します。

マイノリティの人々の知恵の蓄積にルーツを持ち、当事者意識と研究マインドを身につけるために洗練されてきた『当事者研究導入講座』は、多様性を高い創造性につなげるインクルーシブな組織を作るための東大発・企業向け研修プログラムです。 障害、ジェンダー、性的指向、エスニシティ、その他の社会文化的バックグラウンドの面で多様性をもつメンバーが、各々の脆弱性や強みを深く知り、補い合って、全体のパフォーマンスを向上させる組織文化を実現させるヒントを、当事者研究の手法を通して学びます。

起業アイデアを持った起業家に対して、起業家としての成長と事業の成長を支援するプログラム

Climate Tech 領域での起業に関心のある方の興味関心を深めるコミュニティ・プログラム

スタートアップの基礎的な知識を提供するオンラインコース

本スクールは人生100年時代における新たな社会課題を読み解き、デジタル技術や最先端技術を活用した課題解決のためのビジネスモデルを考案し、社会実装するスマートヘルスケアの担い手となる若手から中堅、そして経営層の社会人を対象とした教育プログラムです。関連分野の第一線で活躍する講師陣による講義と討論、最先端技術の現地視察はもとより、社会課題の抽出やビジネスモデルの構築に関するグループ討論を集中的に実施することを通じて、現状を俯瞰的に捉えて課題解決アイデアを創出し、ブラッシュアップする思考力をつけていきます。スマートヘルスの技術を社会実装にまでつなげていく専門知識を身に付け、今現在進行中である少子高齢化社会における社会課題の解決に資する、デジタル技術やデータ活用による近未来の事業計画を立案することができる人材の育成を目的とします。